エン・ジャパンが、2019年の「企業の人材不足」実態調査の結果を公表しました。
調査は同社のサイト「人事のミカタ」を利用している企業へのインターネットによるアンケートで行い、762社から有効回答を得たものです。

これによると、 「人材が不足している部門がある」と答えた企業は89%にのぼり、多くの企業が人材不足に悩んでいる実情があらためて確認されました。
業種別では、「IT・情報処理・インターネット関連」、「不動産・建設関連」、 「メーカー」がいずれも91%と並んでトップ。職種では、「営業職(営業、MR、人材コーディネーター他)」が35%で最多となっています。
また、人材不足となっている原因は、「退職による欠員」が57%、「中途採用で人員確保ができなかった」が51%でした。

企業が対策として行っているのは、「新規人材の採用(欠員の補充)」ですが、慢性的な人手不足が続くなか、待遇や地域、職種などで求職者が魅力と感じるような条件提示も難しく、決定的な打開策を見いだせずにいる企業が多いという結果が示されています。

エン・ジャパン「2019年「企業の人材不足」実態調査―『人事のミカタ』アンケート―」
https://corp.en-japan.com/newsrelease/2019/16138.html

人材不足の原因として、過半数の企業が「退職による欠員」を挙げています。
人材不足対策というと、採用強化、採用支援ばかりに注力しがちですが、今いる社員を失わないための対策にも力を入れなければなりません。
退職者の多い企業では、退職者の退職理由を把握し、そこからメスを入れていきます。
労働時間の問題なのか、仕事内容なのか、ノルマが厳しいのか、人間関係が悪いのか・・・
コンサルティングの現場で感じるのは、トップの方々が予想している「退職理由」と、現場の方々が感じている「不満」との間には解離があり、対策が空回りしているケースが多いということです。
改善すべき箇所は企業によって異なりますので、「自社の場合」から目をそむけず、後回しにもせず、今すぐに取り組みを始めましょう。

TOPICS 人材不足の企業は9割

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