睡眠指針

ハーバード・メディカルスクールのチャールズA.ツァイスラー教授は、睡眠指針を会社として規定すべきだと提唱しています。
その内容は、次のようなものです。

• 一日の就業時間の上限（12時間は超えないように）
• 11時間以上の勤務間インターバル
• 拘束時間は週60時間以内、実働時間は週80時間以内
• 連続勤務は5日までとし、6日以上の連続勤務を禁止
• 長時間勤務や深夜勤務の後は1日以上のインターバルを設ける
• やむを得ず長時間勤務や連続勤務となった者には家までの交通手段（タクシー・送迎車・シャトルバス等）を提供する
• 睡眠、健康と安全性に関する教育プログラムを実施する（プログラムの中で、社員は、毎晩睡眠時間を確保することや質の良い眠りのためにするべきことを学ぶ）
• 管理職は、睡眠と疲労を管理するための研修を受ける、等

「適切な睡眠指針を用意することは、ビジネス上、賢明な戦略といえます。・・・きちんと睡眠を取っている人は、むしろ、より長時間、業務に集中でき、手がけているプロジェクトに持てる知的能力と創造力を投入できるのです。」と、教授は主張しています。

ハーバード・ビジネス・レビュー2006年12月号『睡眠不足は企業リスクである』チャールズ A.ツァイスラー氏話／野村和之氏訳

睡眠時間や、質の良い眠りのための行動などを強制することはできませんが、「睡眠不足は酩酊状態と変わらない」というデータがあるのですから、「お酒を飲んで仕事をしてはいけない」「仕事前にお酒をのんではいけない」というのと同じように、「睡眠不足で仕事をしてはいけない」「仕事前に睡眠不足になってはいけない」と指導することは適切でしょう。

企業としては、まずは睡眠に使える時間を社員に確保しないことには始まりませんので、「働き方＝働かせ方」を工夫する必要があります。
長時間労働抑制策、勤務間インターバル制度の導入から始め、スケジュールやシフトの調整を行います。

業種、勤務体制、企業文化、社員の年齢構成等により、定めるべき指針は異なります。
貴社の実情に合わせた内容をご提案します。
お気軽にご相談ください。

「睡眠指針」作成サポート

睡眠や昼寝の重要性を示す資料の作成や、研修の実施、各社で効果的な導入方法などを検討し、すべてのステップに伴走いたします。
以下は、「働き方改革」全般における当社のコンサルティングの流れ（一例）です。